5月
17

新しいスマホで話題は持ちきりだが、4Gから5Gに移り変わるのもまた一つの大きな変化で話題だと思う。大きく変わるのは主に速さだと思う。今回そんな中での予想になるのだが、ある記事で今から4年後の2023年には5億2500万台のスマホが出荷されると結果が出ていた。この事から今後はよりスマホの価値が上がるだろう。スマホの価値が上がるのはそれだけでなく、今の時代折りたたみ式の発表もある事から時代の移り変わりを感じる。そのため今後はどんどん新しい形のスマホが発表されると私は想像している。以前に透明なスマホの記事を書いた事があるのだが、5Gに合わせて色々なスマホの種類がいろんな会社がこぞって出しているため、もっと値段が高騰するだろう。5Gでいい印象ばかり待つ人もいるが、その中でもメリットとデメリットを考えて、今後のスマホの使い方や買い方を間違えると損する事になるだろう。それに5Gに対応する事により、新たなウイルスの可能性も考慮しなくてはならなくなる。

5月
15

サッカーシューズやバスケットシューズまで多岐にわたるスポーツ向けの靴。私も運動部に所属した事があるため、靴を選部場面も何度かあった。しかし、私の足のサイズは普通の人と比べ大きく、なかなか私に合う靴が見つからないものだ。こういう人の為に私はとある商品見つけた為、それを紹介しようと思う。この商品を発表したのはナイキで、バスケットボールシューズである。名前が「ナイキ アダプトBB」という名前で、どんな靴かというとスマホを使って靴のサイズを大きくしたり小さくする事ができる。スマホにアプリを入れるのだが、これは無料である。しかしシューズの方の値段が3万5000円する。例え充電がなくなっても脱げなくなる心配をする人もいるようだが、シューズなだけに紐も付いており、いざとなったら紐を解けば簡単に脱げる。私はこの靴のことを知った時に、バスケットボールじゃなくても使えるのではと思った。人の足のサイズは様々な為、どんな人にでも応用が利きそうだと思う。

1月
27

ウェブ会議を取り入れる企業が増えている一方で、そのウェブ会議を使用している時に音が切れてしまったり聞き取りにくくなったりするトラブルが起こります。
では、ウェブ会議で音が切れたり聞き取りにくくなったりするのはなぜでしょうか?
その原因は大きく分けて3つあり、ネットワーク起因、パソコン側のリソース不足、マイクやスピーカーなどの周辺機器の問題が挙げられます。
また、聞き取りにくくなるのは話す側の声が元々聞き取りにくい声ということもありますし、聞く側の人の耳が悪かったりするということも考えられます。
それに、エコーやハウリングなどといったトラブルがありますが、これはスピーカーから出ている音をマイクが拾ってしまうことが原因となります。
このような音などのトラブルが起こってしまうウェブ会議ですが、重要な会議で聞き取れなかったら問題になってしまうこともありますので、すぐに解決できるようにしておかなければいけません。

1月
17

“誰にでも働きやすい環境をつくることで生産性を向上させたり優秀な人材の確保などといったメリットも出てきます。
その働きやすい環境の一つとして注目されているのが自宅勤務で、この自宅勤務を導入している企業の一つに日立造船という企業があります。
この自宅勤務を導入している企業は多様な働き方を推進するためにフレックスタイム制度や裁量労働制も導入しており、これが生産性の向上やワークライフバランスの充実の好循環を生み出したので、更なる成長を遂げるために自宅勤務を導入しているのです。
また、自宅勤務の対象者は一定資格以上かつ所属上長が自宅勤務を認めた社員となっており、自宅勤務の適用日数は基本的に週に1回ですが、育児や介護を行うなどのやむを得ない事情がある場合は適用日数を柔軟に対応しています。
それと、自宅勤務の適用方法は取得前日までに申請が必要となります。
こうした自宅勤務を導入して成長していく企業が増えることは良いことではないでしょうか。”

1月
10

SNSを使う人が増えていますが、その中にはフェイスブックを使っている人も多いのではないでしょうか。
そのフェイスブックを取り扱っている企業がフェイスブック・ジャパンですが、社員が働きやすい環境を作るために様々なことに取り組んでいます。
このフェイスブック・ジャパンが取り組んでいることの一つに自宅勤務があり、毎日必ずオフィスに出勤しなくても良く、事前に連絡するだけで自宅勤務することができます。
また、会議や連絡などはビデオチャットなどを利用していますし、育児や介護を行う人は自宅勤務だけではなく休暇をとることもできます。
それに、フェイスブック・ジャパンでは必ず出勤していなければいけない時間帯がありませんし、最近よく耳にするプレミアムフライデーなどもありません。
しかし、月間労働時間の上限をオーバーしてしまうと上司の責任になってしまいます。
このような自宅勤務があるフェイスブック・ジャパンは働いてみたい企業と言えます。

12月
16

日本電信電話株式会社はNTTグループ全体の経営戦略策定や基盤的研究開発の推進を行う情報通信業となっており、ワークライフマネジメントの向上や社員の主体性や創造性の発揮、生産性の向上などを目的としてテレワークが導入されました。
この企業のテレワークは全ての社員が対象となっており、実施日数は概ね月3回以上でモバイルワークは全社員が日常的に実施しています。
また、出勤が難しい重度障害者にはシンクライアントを提供していつでもどこでもテレワークできる環境を整備していますし、帰省先での在宅勤務も可能になっています。
それと、ICTを活用してセキュリティリスクを低減させていますし、テレワークの利用時でもICTを活用して社員の勤務管理を行っています。
このようなテレワークが企業にもたらした効果は多くあり、その効果を得たことによってテレワークデイへの積極的な参加や主要8社でのテレワークの実施なども実現させています。

12月
06

注目されるようになった柔軟な働き方のテレワークですが、導入する企業は年々増えています。
そのテレワークを導入している企業の一つに「SCSK株式会社」という企業があり、システム開発やITインフラ構築、ITマネジメントやITハード・ソフト販売などを展開しています。
この企業は2013年から働き方改革に取り組んでおり、社員のワークライフバランス向上やダイバーシティの推進、健康増進や自己成長機会の創出などを目的にしています。
また、第3の働き方改革として「どこでもWORK」という柔軟な働き方を浸透させたり定着させたりすることを目指して推進しています。
そして、テレワーク対象者は全社員で約4千人が実施しており、実施日数は概ね週1~2回となっています。
このようなテレワークを導入した効果は多くあり、生産性の向上やワークライフバランスの向上、育児や介護を必要とする社員の職場復帰率が大幅に向上しているのです。

11月
29

注目されるようになった柔軟な働き方のテレワークですが、導入する企業は年々増えています。
そのテレワークを導入している企業の一つに「SCSK株式会社」という企業があり、システム開発やITインフラ構築、ITマネジメントやITハード・ソフト販売などを展開しています。
この企業は2013年から働き方改革に取り組んでおり、社員のワークライフバランス向上やダイバーシティの推進、健康増進や自己成長機会の創出などを目的にしています。
また、第3の働き方改革として「どこでもWORK」という柔軟な働き方を浸透させたり定着させたりすることを目指して推進しています。
そして、テレワーク対象者は全社員で約4千人が実施しており、実施日数は概ね週1~2回となっています。
このようなテレワークを導入した効果は多くあり、生産性の向上やワークライフバランスの向上、育児や介護を必要とする社員の職場復帰率が大幅に向上しているのです。

11月
13

ニュースや新聞などでよく取り上げられるようになったテレワークですが、安倍内閣では2020年までにテレワーク導入企業を2012年度の3倍にするという目標を掲げています。
そのテレワークは大手企業では多く導入されるようになりましたが、中小企業では大手企業のようにまだまだ取り入れられていません。
中小企業で取り入れられるためにはポイントを抑えておくことが重要となり、そのテレワーク導入のポイントとは生産性を定義すること、人事戦略型テレワークを行うこと、ペーパーレスやフリーアドレス化を進めること、労務管理と過重労働対策をとること、初めから関係者を参加させることなどです。
また、中小企業でテレワークを導入する手順のポイントは、テレワークで在宅勤務する対象者を明確にしてから在宅勤務の時間や期間、頻度などをしっかり決めることです。
特に中小企業では介護や育児などで離職する人が多くいますのでテレワークを積極的に導入したほうが良いのではないでしょうか。

11月
03

テレワークを導入することで企業は災害時でも仕事を継続しやすくなりますし、コストの削減や優秀な人材の確保ができますので導入する企業は増えています。
そのテレワークを導入する企業は多くありますが、その中の一つにヤフージャパンがあります。
ヤフーは誰でも聞いたことがあると思いますが、インターネット上の広告や会員サービス事業などを展開する情報通信会社で、全ての社員がテレワークの対象になっています。
また、ヤフーのテレワークは「どこでもオフィス」という名称で実施されており、非常に重要な経営戦略の一つに位置づけられています。
導入方法は統括本部PD戦略本部が中心となっており、全ての社員を対象にして月に5回までテレワークを行うことができますし、テレワークを行う前日までに申請すれば自宅以外でもテレワークを行うことができます。
こうしたテレワークを導入したことによって、業務効率が向上したり業務の質が向上したりしています。