12月
16

日本電信電話株式会社はNTTグループ全体の経営戦略策定や基盤的研究開発の推進を行う情報通信業となっており、ワークライフマネジメントの向上や社員の主体性や創造性の発揮、生産性の向上などを目的としてテレワークが導入されました。
この企業のテレワークは全ての社員が対象となっており、実施日数は概ね月3回以上でモバイルワークは全社員が日常的に実施しています。
また、出勤が難しい重度障害者にはシンクライアントを提供していつでもどこでもテレワークできる環境を整備していますし、帰省先での在宅勤務も可能になっています。
それと、ICTを活用してセキュリティリスクを低減させていますし、テレワークの利用時でもICTを活用して社員の勤務管理を行っています。
このようなテレワークが企業にもたらした効果は多くあり、その効果を得たことによってテレワークデイへの積極的な参加や主要8社でのテレワークの実施なども実現させています。https://works.rsupport.com

12月
06

注目されるようになった柔軟な働き方のテレワークですが、導入する企業は年々増えています。
そのテレワークを導入している企業の一つに「SCSK株式会社」という企業があり、システム開発やITインフラ構築、ITマネジメントやITハード・ソフト販売などを展開しています。
この企業は2013年から働き方改革に取り組んでおり、社員のワークライフバランス向上やダイバーシティの推進、健康増進や自己成長機会の創出などを目的にしています。
また、第3の働き方改革として「どこでもWORK」という柔軟な働き方を浸透させたり定着させたりすることを目指して推進しています。
そして、テレワーク対象者は全社員で約4千人が実施しており、実施日数は概ね週1~2回となっています。
このようなテレワークを導入した効果は多くあり、生産性の向上やワークライフバランスの向上、育児や介護を必要とする社員の職場復帰率が大幅に向上しているのです。Rsupport Works

11月
29

注目されるようになった柔軟な働き方のテレワークですが、導入する企業は年々増えています。
そのテレワークを導入している企業の一つに「SCSK株式会社」という企業があり、システム開発やITインフラ構築、ITマネジメントやITハード・ソフト販売などを展開しています。
この企業は2013年から働き方改革に取り組んでおり、社員のワークライフバランス向上やダイバーシティの推進、健康増進や自己成長機会の創出などを目的にしています。
また、第3の働き方改革として「どこでもWORK」という柔軟な働き方を浸透させたり定着させたりすることを目指して推進しています。
そして、テレワーク対象者は全社員で約4千人が実施しており、実施日数は概ね週1~2回となっています。
このようなテレワークを導入した効果は多くあり、生産性の向上やワークライフバランスの向上、育児や介護を必要とする社員の職場復帰率が大幅に向上しているのです。

11月
13

ニュースや新聞などでよく取り上げられるようになったテレワークですが、安倍内閣では2020年までにテレワーク導入企業を2012年度の3倍にするという目標を掲げています。
そのテレワークは大手企業では多く導入されるようになりましたが、中小企業では大手企業のようにまだまだ取り入れられていません。
中小企業で取り入れられるためにはポイントを抑えておくことが重要となり、そのテレワーク導入のポイントとは生産性を定義すること、人事戦略型テレワークを行うこと、ペーパーレスやフリーアドレス化を進めること、労務管理と過重労働対策をとること、初めから関係者を参加させることなどです。
また、中小企業でテレワークを導入する手順のポイントは、テレワークで在宅勤務する対象者を明確にしてから在宅勤務の時間や期間、頻度などをしっかり決めることです。
特に中小企業では介護や育児などで離職する人が多くいますのでテレワークを積極的に導入したほうが良いのではないでしょうか。Rsupport Works

11月
03

テレワークを導入することで企業は災害時でも仕事を継続しやすくなりますし、コストの削減や優秀な人材の確保ができますので導入する企業は増えています。
そのテレワークを導入する企業は多くありますが、その中の一つにヤフージャパンがあります。
ヤフーは誰でも聞いたことがあると思いますが、インターネット上の広告や会員サービス事業などを展開する情報通信会社で、全ての社員がテレワークの対象になっています。
また、ヤフーのテレワークは「どこでもオフィス」という名称で実施されており、非常に重要な経営戦略の一つに位置づけられています。
導入方法は統括本部PD戦略本部が中心となっており、全ての社員を対象にして月に5回までテレワークを行うことができますし、テレワークを行う前日までに申請すれば自宅以外でもテレワークを行うことができます。
こうしたテレワークを導入したことによって、業務効率が向上したり業務の質が向上したりしています。

10月
27

テレワークを導入する企業が増えているのと同時に、テレワークで業務を行う社員も増えています。
そのテレワークを行う社員には様々な悩みがあると言われています。
テレワークは一人で行っていますので、すぐに上司や同僚などに相談することができません。
また、問題が発生したときに一人で解決しようとするため、小さなミスでも大きな問題になってしまうこともあります。
それと、テレワークは通勤する通常の勤務形態と違いますので、仕事とプライベートの切り替えが難しくなり、場合によっては生産性が下がってしまうこともあります。
この他には上司に直接、業務状況や勤務態度を見てもらえないことから、不安に思われていないかということや評価が下がっているのではないかという悩みを抱く人もいます。
こうしたテレワークを行う社員の悩みは、企業にも大きな影響を与えてしまいますので、話し合いなどをしっかり行って解決する必要があるのではないでしょうか。

10月
16

テレワークには在宅勤務やモバイルワーク、サテライトオフィス勤務などの種類があり、仕事と家事などの両立を可能にしたり人材確保などの効果もありますので導入する企業も増えています。
そのテレワークは3類型に分けることができ、オフライン持ち出し型やオンライン持ち出し型、シンクライアント型に分けられます。
オフライン持ち出し型は、テレワークでは使用した端末に電子データを保存するのですが、その保存するときにテレワーク端末から社内にあるシステムにインターネットを介してアクセスしない方法をさします。
オンライン持ち出し型はオフライン持ち出し型とは違ってインターネットを介して社内システムにアクセスし、テレワークのデータを保存したり作業したりする方法の一つですが、セキュリティ対策を万全にしておく必要があります。
シンクライアント型は専用のアプリをインストールして社内システムにアクセスしながら端末に保存することなく作業ができる方法となります。遠隔勤務

9月
29

ボッシュは8月28日、ドイツで9月に開催される「ハノーバーモーターショー2018」(IAA商用車)において、大型トレーラー向けの電動パワートレーンを初公開すると発表しました。この電動パワートレーンは、トレーラーヘッドではなく、牽引される側のトレーラーに組み込むために開発されたものです。トレーラーヘッドがなければ自走できないトレーラーを、短距離ではあるものの、自走できるようにするためのソリューションとなります。例えば、物流倉庫などでは、トレーラーを自動駐車することが可能に。また、港湾などでは、遠隔操作によって、トレーラーを移動させることもできるということです。さらに、トレーラーの車軸に組み込まれたモーターは、下り坂やブレーキ時にエネルギーを回収し、高電圧バッテリーに蓄えます。この電力を、トレーラーの冷凍装置などの駆動に利用することが可能となります。ボッシュは、年間最大9000リットルの燃料と1万ユーロのコストが節約できるとしています。

9月
23

遠方にいても、家族と触れ合う時間をサポートしてくれるパーソナルロボット「TEMI」です。ロボットと共存する世界は、明るい未来であることを感じさせてくれる製品です。製品の購入価格と発売日は共に未定ですが、公式サイトによれば2018年内に発売の準備を進めているとのことです。「TEMI」は専用のアプリからスマホ一つで簡単に遠隔操作可能です。例えば「TEMI」の顔に母親の顔を映しながら、離れた家で寝坊している子供の近くまで行って、声かけして起こしてあげることもできるのです。単身赴任の家庭でも家族の時間を確保できそうです。「TEMI」は最近普及しつつあるスマートホームデバイスとしても働きます。電気のオンオフやBGM、さらには教育や医療もサポートしてくれるのです。さらに体調が悪くなったときなどは、TEMIを通して専門の医療スタッフに相談することができるので、急な体調不良の時でも安心です。「TEMI」の後部にある台は、物置としての機能だけでなく、スマホなどのデバイスを置いておくだけで充電してくれるという優れものです。
Rsupport Works

9月
17

社会福祉法人天竜厚生会(本部・浜松市天竜区)や神奈川工科大(神奈川県厚木市)の三枝亮准教授(42)らの研究チームが福祉現場での人手不足解消を目的に、夜間の見守りを担う介護医療コンシェルジュロボットを開発しました。天竜厚生会が浜松市で運営する施設で7月末から1カ月間、現場ニーズを反映させるための実証実験を実施中で、2019年春の市場投入を目指します。ロボットは、施設内の自動巡回や車いす利用者の誘導、脈拍や体温、血圧の測定などの機能を有し、タブレット端末を使った遠隔操作が可能です。入所者とのコミュニケーションツールとしても期待でき、職員の負担軽減と施設利用者の生活の質向上を担います。研究チームに天竜厚生会が加わったのは、約5年前に同市で開かれた介護ロボットセミナーで三枝准教授の当時の上司と天竜厚生会の山本たつ子理事長が知り合ったことがきっかけだそうです。三枝准教授らは施設の視察や職員との意見交換を重ね、現場の声を反映させた研究開発を続けてきたのです。